特定技能で「パキスタン」人材を採用するメリット・採用手続き・雇用時の注意点まとめ

製造業、建設業、外食業などを中心に、パキスタン人材の特定技能制度を活用した採用が少しずつ進んでいます。技術系への適性や英語力の高さ、そして向上心の強さが評価され、将来性ある外国人材として注目されています。

本記事では、パキスタン人材を特定技能で採用する際のメリットや採用フロー、現場での注意点について、制度に即した形で解説します。

最終更新日：2025年7月11日

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特定技能でパキスタン人材を採用する3つのメリット

パキスタンはエンジニアリングやIT教育が盛んで、理系分野に強い人材が多く、製造業や機械系業務での理解力や適応力が高いと評価されています。実際に「作業理解が早く、手順を覚えるのが得意」といった声もあります。

パキスタンでは英語が準公用語として使われており、多くの人が日常会話レベル以上の英語力を持っています。日本語が不十分な場合でも、英語を介してOJTができるなど、指導の幅が広がる点は現場にとって大きなメリットです。

多くのパキスタン人材は、家族や自国のために学びながら働く意欲が強く、「将来的には日本語を習得してキャリアを築きたい」と考える人が多数います。こうした向上心は、長期的な人材育成にも好影響を与えます。

まずは自社の業種が特定技能の対象となっているかを確認し、受け入れ体制（業務内容・指導者配置・労務管理など）を整えます。特定技能は即戦力の受け入れ制度であるため、明確な業務設計が必要です。

パキスタンには現在、技能実習制度や特定技能に対応する送出し機関が整備されつつあります。信頼できる仲介機関や登録支援機関を通じて、人材を紹介してもらうのが一般的です。

対象職種の技能測定試験、日本語試験（N4レベルまたはJFT-Basic）の合格が必要です。技能実習2号を修了している人材であれば、試験免除での移行も可能です。在留資格「特定技能1号」の申請は、受け入れ企業が主導で進めます。

雇用契約を結んだ後は、住居の準備、生活ガイダンス、入国後支援などを整備します。登録支援機関を活用することで、制度に則ったサポートが可能となります。

パキスタン人材の多くはイスラム教徒です。礼拝の時間、ラマダン期間中の勤務配慮、豚肉・アルコールの取り扱いなど、宗教的な慣習への理解と柔軟な対応が求められます。

英語が堪能な一方、日本語力には個人差があります。現場での指示を確実に伝えるために、日本語教材の提供や学習時間の確保などのサポートが重要です。

パキスタンからの渡航には、各種ビザ手続きに加え、現地での書類準備や面接対応が必要となります。送出し機関・登録支援機関との密な連携により、スムーズな採用が実現します。

パキスタン人材は、理系スキル・英語力・向上心を兼ね備えた有望な人材層として、今後の特定技能制度における注目国の一つです。制度面ではまだ整備途中の部分もありますが、信頼できる支援機関と連携することで、十分に活躍が期待できます。

文化的理解と丁寧なサポート体制を築くことで、企業にとっても、パキスタン人材にとっても、双方にとって良いパートナーシップを実現できます。人手不足対策の新たな選択肢として、パキスタン人材の導入を検討してみてはいかがでしょうか。